こんにちは。左海です。
傾向＆ポイント▶経済学説では、マルクス経済学と近代経済学が重要。国際経済機関としては、IMF,WTO,OECDなど、いずれも基本事項なので、しっかりと理解しておくこと。
1⃣経済学説史
□経済学説
経済学説は17世紀の重商主義に始まり、18世紀の重農主義を経て、本格的な経済学といえる古典経済学派が成立。19世紀になると、古典経済学派からマルクス経済学派、歴史学派、近代経済学派の流れが生まれた。
17世紀・・・重商主義 保護貿易・重金主義・貿易差額主義
〇ルイ14世治下の財務総監(コルベール)
〇『政治算術』(ペティ)
18世紀・・・重農主義 農業労働を国富の源泉と考える
〇『経済表』(ケネー)
〇『富の形成と分配に関する省察』(チュルゴー)
18世紀後半・・・古典経済学派 自由放任主義・労働価値説・生産費説
○『諸国民の富』(スミス)○『人口論』(マルサス)
○『経済学及び課税の原理』(リカード)〇『経済学原理』(J.Sミル)
19世紀・・・マルクス経済学派 剰余価値説・労働価値説・史的唯物論・階級闘争論
〇『経済学批判』(マルクス)○『帝国主義論』(レーニン)
○『家族・私有財産及び国家の起源』(エンゲルス)
19世紀後半・・・歴史学派 保護貿易・経済発展段階説
〇『国民経済学体系』(リスト)〇『財政学』(ワグナー)
20世紀・・・近代経済学派 限界効用価値説(限界革命)
〇『純粋経済学要覧』(ワルラス)〇『経済学原理』(マーシャル)
〇『雇用・利子及び貨幣の一般理論』(ケインズ)
2⃣国際経済機関
□戦後の国際経済機関
第２次世界大戦後、IMF,IBRD,IDA,IFCなど国際連合を中心に国際経済機構の整備・協力が進んだ。だが1971年の金・ドル交換停止(ニクソンショック)により変動為替相場制に移行するなどIMF体制は変質を余儀なくされた。
○旧IMF体制・・・固定相場制、金・ドル本位制
〇新IMF体制・・・変動相場制,SDR(特別引出権)
国際通貨基金(IMF) 為替の安定、貿易拡大、国際金融協力(SDR創設)
国際復興開発銀行(IBRD) 世界銀行／長期の復興・開発資本の融資(貸付期間：５～25年)
国際開発協会(IDA) 第二世銀／基礎的な開発資金の長期・低利の融資
国際金融公社(IFC) 開発途上国の民間企業への融資
関税貿易一般協定(GATT) 関税その他の貿易障害の廃止、生活水準の向上
国連貿易開発会議(UNCTAD) 開発途上国の貿易と開発に関する問題を国際協力により解決
経済協力開発機構(OECD) 自由主義国家の地域全般にわたる経済・通商・開発の協力体制
□ブレトン・ウッズ協定
1944年７月、連合国44カ国の「連合国通貨金融会議」で成立した協定。為替安定と貿易自由化、為替政策の調整を目的とする。これにより、45年に、国際通貨基金(IMF)と国際復興開発銀行(IBRD)が設立された。
□SDR
国際流動性を高めるための「特別引出権」で、国際収支が悪化したとき、IMFから担保なしで外貨を引き出せる権利をいう。
□世界貿易機関(WTO)
関税貿易一般協定(GATT)の後、1995年に発足した国際貿易機関。新たにサービス貿易や知的所有権などの通商ルールを監視するほか、農業保護の削減、鉱工業品や農林水産物の関税引き下げ、貿易紛争の一方的措置の抑止などを目的とする。
