はじめに – 石油を巡る国際情勢と環境問題、そして未来への展望 –
前編では、石油の発見から近代石油産業の成立、そして私たちの生活に欠かせない多様な石油製品がどのように生み出されるのか、その技術的な側面を中心に解説した。後編となる本記事では、この「黒い黄金」がいかに世界の政治経済を揺るがし、地球環境にどのような影響を与えてきたのか、そしてエネルギー転換期を迎える現代において、石油はどのような未来を辿るのかを考察していく。
第5章 石油を巡る国際政治と経済の激動
石油は鉄と同様に単なる商品ではなく、国家の経済力や安全保障を左右する戦略物資としての側面を持っている。そのため、その生産、流通、価格を巡っては、常に国際社会において政治的・経済的な駆け引きや対立、時には紛争の火種となってきた。
5.1 資源ナショナリズムの高まりとOPECの誕生
20世紀半ばまで、世界の石油利権の多くはセブン・シスターズを中心とする国際石油資本（メジャー）によって支配され、産油国は自国の資源に対するコントロール権をほとんど持っていなかった。しかし、第二次世界大戦後、アジア・アフリカ諸国で独立の気運が高まるとともに、自国の天然資源に対する権利を主張する「資源ナショナリズム」の動きが活発化する。
このような流れの中で、1960年9月、イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの産油5カ国は、メジャーの石油価格引き下げに対抗し、自国の利益を守ることを目的として、バグダッドで石油輸出国機構（OPEC：Organization of the Petroleum Exporting Countries）を結成した。その後、カタール、インドネシア（後に脱退・再加盟・再脱退）、リビア、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル（後に脱退・再加盟・再脱退）、ガボン（後に脱退・再加盟）、アンゴラ、赤道ギニア、コンゴ共和国が加盟し、OPECは世界の原油生産と埋蔵量の大きなシェアを占める強力なカルテルへと成長した。
OPECは、加盟国間の政策調整を通じて、原油の生産量や価格に対する発言力を強め、メジャーとの間で石油利権の条件交渉（公示価格の決定権、事業参加など）を有利に進めていった。
5.2 オイルショック（石油危機）とその衝撃
OPECの力が世界経済を揺るがす形で顕在化したのが、1970年代に二度にわたって発生した「オイルショック（石油危機）」である。
| 名称 | 発生時期 | 背景・要因 | 価格変動 | 影響・結果 | 政策・対応 |
| 第一次オイルショック | 1973年10月 | 第四次中東戦争勃発 → アラブ産油国（OAPEC）が石油禁輸＋段階的生産量削減を決定 | 原油価格が約4倍に急騰 | ・先進工業国で物不足、狂乱物価、スタグフレーション・日本でトイレットペーパー買い占め騒動など国民生活に深刻な混乱 | ・省エネ化推進・エネルギー源多様化（原子力・石炭・天然ガスなど）・石油備蓄強化・1974年にIEA設立 |
| 第二次オイルショック | 1978年末～1979年初 | イラン革命によるイラン石油生産の大幅減少 → 再度OPECが原油価格を大幅引き上げ | 再び高騰 | ・世界経済でインフレと景気後退が再発 | ・エネルギー安全保障のさらなる強化・代替エネルギー開発の加速 |
これら二度のオイルショックは、世界のエネルギー需給構造や経済政策、国際関係に大きな転換をもたらし、石油の安定供給確保が国家の最重要課題の一つであることを改めて認識させた。
5.3 オイルショック以降の市場の変化
オイルショック後、高騰した原油価格は、非OPEC諸国における石油開発を促進した。北海油田（イギリス、ノルウェー）、メキシコ、アラスカなどで新たな油田が開発・増産され、OPECの市場シェアは一時的に低下した。また、消費国側では省エネルギー技術の開発が進み、エネルギー効率が向上した。
1980年代半ばには、供給過剰感から原油価格が急落する「逆オイルショック」も経験した。その後、原油価格は、OPECの生産調整、世界の景気動向、地政学的リスク（イラン・イラク戦争、湾岸戦争、イラク戦争、近年のロシア・ウクライナ紛争など）、さらには金融市場における投機資金の流入など、様々な要因によって大きく変動を繰り返している。
特に、ニューヨークマーカンタイル取引所（NYMEX）やロンドンのICEフューチャーズといった先物市場が発達し、現物の需給だけでなく、将来の価格予測や金融的な要因が価格形成に大きな影響を与えるようになった。これにより、原油価格のボラティリティ（変動性）は高まり、世界経済の不確実性要因の一つとなっている。
第6章 石油と環境問題 – 持続可能性への挑戦
石油は現代文明に計り知れない恩恵をもたらしてきた一方で、その大量消費は地球環境に深刻な負荷を与えている。気候変動、大気汚染、海洋汚染など、石油利用に伴う環境問題は、人類社会の持続可能性を脅かす喫緊の課題となっている。
6.1 地球温暖化と化石燃料
石油、石炭、天然ガスといった化石燃料の燃焼は、温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）を大気中に大量に排出する。これらの温室効果ガスは地球の気温を上昇させ、気候変動を引き起こす主要な原因とされている。気候変動は、異常気象（熱波、豪雨、干ばつなど）の頻発化・激甚化、海面水位の上昇、生態系の破壊など、地球規模で広範かつ深刻な影響をもたらす。
国際社会は、気候変動問題への対応として、1992年に国連気候変動枠組条約を採択し、1997年には京都議定書、2015年にはパリ協定を採択した。パリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力を追求すること、そのために今世紀後半に温室効果ガスの人為的な排出と吸収源による除去の均衡を達成すること（カーボンニュートラル）を目指すことが合意された。この目標達成のためには、化石燃料への依存度を大幅に低減し、再生可能エネルギーへの転換を加速することが不可欠である。
6.2 大気汚染・海洋汚染
石油の燃焼は、CO2だけでなく、硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）、粒子状物質（PM）なども排出する。これらは酸性雨や光化学スモッグの原因となり、呼吸器系疾患など人の健康にも悪影響を及ぼす大気汚染物質である。製油所における脱硫装置の設置や、自動車の排ガス規制の強化などにより、これらの物質の排出量は削減されてきたが、依然として都市部や工業地帯における大気汚染の要因の一つとなっている。
また、石油の輸送や採掘に伴う海洋汚染も深刻な問題である。タンカーの座礁や衝突による原油流出事故は、ひとたび発生すると広範囲の海洋生態系に壊滅的な被害を与える。1989年のエクソン・バルディーズ号原油流出事故や2010年のメキシコ湾原油流出事故などは、その悲惨さを物語っている。海洋油田からの小規模な漏洩や、船舶からの油性廃棄物の不法投棄なども、海洋環境を汚染する原因となる。
6.3 石油業界の環境対策
環境問題への意識の高まりと規制強化を受け、石油業界も様々な対策に取り組んでいる。
| 対策カテゴリ | 具体的取り組み内容 | 目的／効果 |
| クリーン燃料の開発・供給 | – 低硫黄燃料（硫黄分を低減）- 燃焼効率を高めた改良燃料 | 大気汚染物質排出削減、燃焼効率向上 |
| 排出ガス処理技術の向上 | – 製油所・発電所の脱硫・脱硝装置性能向上- 自動車用触媒技術の進化 | SOx、NOx、PMなどの排出削減 |
| CO₂排出削減技術（CCS/CCUS） | – CCS：排出CO₂の分離・回収・地中貯留- CCUS：回収CO₂の化学原料や資源として再利用 | 化石燃料利用継続下のカーボンニュートラル実現 |
| 環境管理体制の強化 | – ISO14001など環境マネジメントシステム導入- 事故防止対策強化- 環境保全活動への投資 | 企業の環境リスク低減、持続可能性の確保 |
しかし、これらの対策だけではパリ協定の目標達成は困難であり、より抜本的なエネルギーシステムの変革が求められているのが現状である。
第7章 石油の未来 – エネルギー転換期における役割 –
地球環境問題への対応と持続可能な社会の実現に向けて、世界は今、化石燃料中心のエネルギーシステムから、再生可能エネルギーを中心としたクリーンなエネルギーシステムへの大転換期を迎えている。このような中で、石油は今後どのような役割を担っていくのだろうか。
7.1 脱炭素社会への道筋と石油の位置づけ
パリ協定の目標達成のためには、2050年頃までにカーボンニュートラルを実現する必要があり、そのためには石油をはじめとする化石燃料の消費量を大幅に削減しなければならない。太陽光発電、風力発電、地熱発電といった再生可能エネルギーの導入が世界的に加速しており、電気自動車（EV）の普及も進んでいる。
しかし、再生可能エネルギーは出力が自然条件に左右される不安定性や、エネルギー密度の低さ、送電網の整備などの課題も抱えている。また、航空機、船舶、大型トラックといった輸送部門や、鉄鋼、セメント、化学といった産業部門では、電化が難しい分野も存在する。そのため、当面の間は、石油が一定の役割を担い続けることは避けられないとの見方も強い。重要なのは、その利用を可能な限り効率化し、環境負荷を低減していくことである。
7.2 日本のエネルギー事情と石油
日本はエネルギー資源の乏しい国であり、2021年度のエネルギー自給率（原子力を国産エネルギーとして算入した場合）は約13.3%と、OECD諸国の中でも極めて低い水準にある。特に石油は、そのほとんど（99%以上）を輸入に依存しており、その多くを政情が不安定な中東地域に頼っている。このため、石油の安定供給確保は、日本の経済・社会活動を維持する上で死活的に重要であり、石油備蓄（国家備蓄、民間備蓄）の維持や、輸入先の多角化、自主開発原油の確保といった努力が続けられている。
政府が策定する「エネルギー基本計画」においては、2030年度の電源構成として、再生可能エネルギーを36～38%、原子力を20～22%とする一方、化石燃料（LNG、石炭、石油等）も依然として約4割を占める見通しとなっている。石油は、主に輸送用燃料や産業用燃料、石油化学原料としての役割が想定されているが、その比率は長期的に低下していく方向にある。
7.3 次世代エネルギーと石油化学の未来
カーボンニュートラル実現に向け、水素エネルギー、合成燃料（e-fuel）、アンモニア燃料といった次世代エネルギーへの期待が高まっている。
| エネルギー種別 | 製造方法・特長 | 利用分野・期待効果 |
| 水素エネルギー | – グリーン水素：再エネ由来電力で水を電気分解- ブルー水素：化石燃料由来水素製造時のCO₂をCCSで回収 | FCV（燃料電池車）、発電、産業利用 |
| 合成燃料（e-fuel） | 再エネ由来水素＋排出CO₂を合成し液体燃料化。既存エンジン・インフラを活用可能 | 航空・輸送分野など既存燃料網での導入容易 |
| アンモニア燃料 | CO₂を排出せず、水素より貯蔵・輸送が容易。火力発電や船舶燃料として利用検討 | 火力発電所、海運 |
これらの次世代エネルギーが普及するまでには、コスト低減やインフラ整備など多くの課題がある。
一方で、石油は「燃料」としての役割が低下していくとしても、「化学原料」としての重要性は今後も維持される、あるいはむしろ高まると考えられている。ナフサから作られるプラスチックや合成繊維などの石油化学製品は、現代社会に不可欠な素材であり、これらを全てバイオマスなどの代替原料で賄うことは容易ではない。今後は、使用済みプラスチックを化学的に分解して原料に戻す「ケミカルリサイクル」や、CO2を原料として化学品を製造する「カーボンリサイクル」といった技術の重要性が増していくだろう。
7.4 石油はなくなるのか？可採年数の真実
しばしば「石油の可採年数はあと○○年」といった表現が用いられる。これはあくまでも、その時点での確認埋蔵量を年間の生産量で割ったものであり、将来の石油枯渇までの残り時間を示すものではない。技術進歩による新たな油田の発見や、既存油田からの回収率の向上、非在来型石油の開発などによって、確認埋蔵量は変動し、可採年数も変化してきた。
経済的な観点から見れば、石油価格が上昇すれば、これまで採算が合わなかった油田の開発も可能になるため、可採年数は伸びる傾向にある。むしろ問題となるのは、物理的な枯渇よりも、気候変動対策による需要の減少や、投資の抑制による供給能力の低下といった「ピークオイル（需要または供給のピーク）」の到来時期である。
おわりに
石油は、その発見以来、人類社会に前例のない物質的な豊かさと利便性をもたらし、現代文明の礎を築き上げてきた。そのエネルギーが産業を動かし、輸送を革新し、生活を照らしてきたことは言うまでもないだろう。また、石油化学製品は私たちの日常を彩り、医療の進歩にも貢献してきた。まさに「黒い黄金」として、経済成長と技術革新の原動力であり続けたのである。
しかしその一方で、石油への過度な依存は、オイルショックのような経済的混乱、地域紛争の火種、そして何よりも深刻な地球環境問題を引き起こしてきた。気候変動という全地球的な危機に直面する今、私たちは石油を中心としたエネルギーシステムからの転換を迫られている。
未来のエネルギーシステムは、再生可能エネルギーを主力としつつ、水素や合成燃料などの次世代エネルギー、そして原子力が、それぞれの特性を活かしながらバランス良く組み合わされた「エネルギーミックス」の姿をとるだろう。その中で、石油は燃料としての役割を徐々に縮小させながらも、当面は特定の輸送分野や産業分野で重要な役割を担い続けると同時に、化学原料としての価値はむしろ高まっていく可能性がある。
重要なのは、過去の恩恵と教訓を踏まえ、技術革新と国際協調を通じて、環境負荷を最小限に抑えながら、持続可能な形でエネルギーを利用していく道筋を描くことである。石油が築いた現代文明の光と影を正しく理解し、次世代のための賢明な選択をしていくことが、今を生きる私たちに課せられた使命と責務であると言えるだろう。
今回のテーマはここまで。次の記事もお楽しみに。
